インフレヘッジ （いんふれへっじ）
物価が上昇して「現金の価値」が相対的に下がるリスク（インフレ）から、自身の資産を守るための対策を指します。
物価が上がると、実質的に現金の価値は下がります。これに対し、インフレヘッジでは、物価の上昇に合わせて価格が上がりやすい資産を保有します。
代表的なものには、株式、不動産、金などの実物資産があります。逆に現金や固定利回りの預金、債券などはインフレに弱く、価値が目減りしやすい資産です。
英語表記
Inflation Hedge
役割・実務での使われ方
インフレヘッジは、中長期的なスパンで資産の「購買力」を維持するために不可欠な戦略です。
M&Aにおける役割
会社という「事業資産」を保有し続けること自体が、強力なインフレヘッジとなります。物価高に伴い企業の利益や資産価値が上がれば、将来的な譲渡価格（バリュエーション）にもプラスに働くためです。また、M&Aで会社を売却した後のオーナー様が、手にした多額の現金をインフレから守るために、不動産や金、海外株式などへ再投資する際にも、このインフレヘッジの考え方が基本となります。
一般的な使われ方
老後資金や教育資金など、将来必要になる資金の価値を維持するために、預金の一部をつみたてNISAなどを通じて株式に回すことも身近なインフレヘッジの一つです。
注意点
価格変動リスク（ボラティリティ）
インフレヘッジに有効な株式や不動産は、短期的には価格が大きく上下するリスクがあります。
インフレには勝てても、一時的な相場下落で元本を割り込む可能性があるため注意が必要です。
流動性リスク
不動産などの実物資産は、現金が必要なときにすぐに換金できない場合があります。
コストの発生
金の保管料や不動産の管理費・固定資産税など、保有しているだけでコストがかかる資産もあります。
