売上総利益 （うりあげそうりえき）
損益計算書で売上高から売上原価（製造業は製造原価）を差し引いた金額を指します。
M&Aでは、事業の稼ぐ力・価格転嫁力・原価管理の健全性を見極める基礎指標として評価に活用します。
【一般式】売上総利益 ＝ 売上高 − 売上原価
収益性の目安として 売上総利益率 ＝ 売上総利益 ÷ 売上高も用います。
役割・実務での使われ方
企業の「稼ぐ力」の源泉を示す最も基礎的な利益指標であり、通称「粗利（あらり）」とも呼ばれます。
商品やサービスそのものが持つ競争力や付加価値の大きさを表し、ここから販売費や管理費を賄うことで最終的な利益が生まれます。
商品・サービスそのものの「付加価値」の測定
売上高から、商品の仕入代金や製造にかかった直接的なコスト（売上原価）を差し引いた残りの金額です。
つまり、「会社が商品・サービスを提供することで、世の中にどれだけの価値を上乗せできたか」という付加価値の総額を意味します。
M&Aにおける「基礎体力」と「価格決定力」の評価
買い手企業が対象会社を評価する際、売上総利益の大きさや率は、その事業の「基礎体力」を判断する重要指標となります。
原材料費の高騰を価格に転嫁できているか（価格決定力があるか）、製造現場でのコスト管理が適正に行われているか（原価管理能力）を見極めるために活用されます。
収益性の目安としての「売上総利益率」
同業他社と収益性を比較する際には、実額ではなく「売上総利益率（売上総利益 ÷ 売上高 × 100）」を用います。
この比率が高いほど、高付加価値なビジネスを行っているか、効率的な原価管理ができていることを示唆し、優良企業として評価されます。
注意点
業種による違い
売上原価の構造は業種によって大きく異なります（例：メーカーの製造原価、卸売業の仕入原価など）。同業他社との比較が重要です。
最終利益ではない
ここからさらに人件費や広告費などの「販売費及び一般管理費（販管費）」が引かれるため、売上総利益が多くても、最終的な営業利益や純利益が赤字になる場合もあります。
