EPS（一株当たり当期純利益） （いーぴーえす / ひとかぶあたりとうきじゅんりえき）
一定期間に企業が稼いだ利益を、発行済み株式数で割って算出する指標です。
つまり、1株あたりどれだけの利益を生み出したかを示し、株主にとっての収益性や企業価値の目安として広く使われます。
【計算式】EPS ＝ 当期純利益 ÷ 発行済株式数（加重平均）
英語表記
Earnings Per Share
役割・実務での使われ方
「株主が持つ1株に対して、企業はいくらの利益を稼いでくれたのか」を示す、投資家にとって最も基本的な収益性の指標です。
株価の割安・割高を判断する基準
EPSは、現在の株価が適正かどうかを判断する「PER（株価収益率）」の計算に使われます（株価 ÷ EPS ＝ PER）。
EPSが上昇すれば、一般的に株価も上昇する要因となります。
M&Aにおける重要性（Accretion / Dilution）
M&Aを実施する際、買収によって買い手企業のEPSが増加することを「Accretion（アクリーション：EPSの増加）」、逆に減少することを「Dilution（ダイリューション：EPSの希薄化）」と呼びます。 特に株式交換などで新株を発行して買収する場合、利益が増えても株式数がそれ以上に増えてしまい、EPSが下がってしまう（既存株主の取り分が減る）ことがあるため、経営陣はEPSへの影響を慎重にシミュレーションします。
注意点
「自社株買い」による上昇
企業の利益額そのものが増えていなくても、企業が自社株買いを行って「分母（発行済株式数）」を減らすことで、計算上EPSが上昇することがあります。
実力による成長か、資本政策による上昇かを見極める必要があります。
一時的な損益の影響
不動産の売却益などの「特別利益」で純利益が一時的に嵩上げされている場合、EPSも高くなります。
本業の稼ぐ力を見るには、経常利益ベースなどで補正して考える必要があります。
