PER（株価収益率） （ぴーいーあーる / かぶかしゅうえきりつ）
株価が企業の利益の「何年分」に当たるかを示す指標です。数値が高いと将来成長への期待や安定性が評価されている一方、割高の可能性もあります。
低い場合は、割安感のほか低成長・リスク織り込みのこともあります。業種差や景気局面、会計方針、特別損益の影響を踏まえて比較することが重要です。
M&Aでは上場類似企業のPERを用いるマルチプル法で株式価値の目安を試算します。赤字企業は算出できないためEV/EBITDAやPBRと併用します。
実績PERと予想PERを使い分けることもポイントです。
【計算式】PER＝株価÷1株当たり利益（EPS）
英語表記
Price Earnings Ratio
役割・実務での使われ方
株式価値評価（バリュエーション）の基準
非上場企業のM&Aにおいて、株式価値を算定する手法の一つであるマルチプル法（類似会社比較法）で頻繁に用いられます。
事業内容が似ている上場企業の平均的なPER倍率を参照し、それを対象企業の利益（EPS）に乗じることで、株式価値の目安を試算します。
成長期待（プレミアム）の測定
M&Aにおいて、買い手企業が対象企業にどれだけの「将来への期待（のれん代）」を上乗せするかを検討する際の指標となります。
業界平均よりも高いPERでの買収は、対象企業の高い成長性やシナジー効果 への強い自信の表れと言えます。
実績PERと予想PERの使い分け
PERには、直近の決算数値に基づく「実績PER」と、来期の業績予想に基づく「予想PER」があります。
M&Aでは将来の収益力を重視するため、一般的に「予想PER」が重視される傾向にあります。
注意点
業種による水準の違い
PERの適正水準は業種によって大きく異なります。
例えば、成長期待が高いIT企業などはPERが高くなりやすく、成熟した製造業などは低くなりやすい傾向があります。
比較する際は必ず同業他社と比較する必要があります。
赤字企業では使えない
利益がマイナス（赤字）の場合、PERは計算できません。
M&Aの対象が赤字企業や創業間もない企業の場合、PERではなく、PBR（株価純資産倍率）やEV/EBITDA倍率といった他の指標を用いる必要があります。
一時的な要因の影響（特別損益）
不動産の売却益など一時的な要因で利益が大きく変動した場合、PERの数値が実態を表さなくなることがあります。
M&Aの評価では、こうした一時的な要素（特別損益）を除外した「正常収益力」ベースでPERを考えることが重要です。
