EBITDA（利払前・税引前・減価償却前利益） （いーびっとでぃーえー）
企業価値評価で使う本業の稼ぐ力を表す指標です。M&AではEV/EBITDA倍率の基準として、同業他社の相場感をつかむのに活用します。
【代表的な計算式】EBITDA＝営業利益＋減価償却費等
※EBITDAには様々な計算方法があります
英語表記
Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortization
役割・実務での使われ方
M&A実務での役割（企業価値評価の主役）
M&Aの現場、特に企業価値評価（バリュエーション）においては最も頻繁に使われる指標の一つです。
「真の実力」の比較 : 国による税率の違い、借入金の多寡による金利負担の違い、設備投資方針による減価償却費の違いといった「外部要因や会計方針の影響」を排除できるため、純粋な事業の収益力を同業他社と比較するのに適しています。
買収価格の目安（EV/EBITDA倍率）: 「EBITDAの何年分で買収資金を回収できるか」を示す指標（EV/EBITDA倍率）として使われます。
中小企業M&Aでは、EBITDAの3倍～5倍程度が相場と言われることもあります（業種・規模による）。
実務的な調整（修正EBITDA）
中小企業M&Aでは決算書上の数値だけでなく、オーナー経営者特有の私的な経費や過大な役員報酬などを足し戻した「修正EBITDA（実態EBITDA）」を算出し、それを基に企業価値を評価することが一般的です。
注意点
設備投資負担が見えなくなる
減価償却費を利益として足し戻すため設備投資が不可欠なビジネスであっても、その投資負担が数字上見えにくくなります。
過剰な設備投資を行っている企業が良く見えてしまうリスクがあります。
運転資金の増減は考慮されない
あくまで損益計算書（P/L）ベースの指標であり、在庫の増加や売掛金の回収遅れといった運転資金によるキャッシュの減少は反映されません。
詳細なキャッシュフロー分析とセットで見る必要があります。
