マルチプル法 （まるちぷるほう）
マーケットアプローチの一種で、類似上場企業や市場データの“倍率”を用い、対象の企業価値・株式価値を相対評価する方法です。
PER・PBR・EV/EBITDAなどの指標倍率を売上・利益等に当てはめ、妥当な価値レンジを推定します。
相場観を手早く反映でき非上場企業にも適用しやすい一方、規模・成長性・会計方針の違いや株価変動を補正しないと歪みが出ます。
DCF法等と併用し、価格交渉の裏付けに使います。
役割・実務での使われ方
DCF法（将来計画に基づく評価）が「理論的な価値」であるのに対し、マルチプル法は「市場の客観的な相場」を示すものとして、以下の場面で重宝されます。
価格交渉の「共通言語」として
「A社は利益の10倍で買収されたので、当社も同程度であるべきだ」といったように、客観的なデータ（類似企業の倍率）に基づくため、買い手・売り手双方にとって納得感を作りやすい手法です。
簡易的な価値算定（初期スクリーニング）
複雑な事業計画書がなくても、直近の決算数値さえあれば「ざっくりいくらか」を数分で試算できるため、検討初期段階の目安付けによく使われます。
DCF法の検証役
DCF法で算出した金額が、市場相場からかけ離れていないか（高すぎないか・安すぎないか）を確認するための「検算（クロスチェック）」として併用されます。
注意点
類似企業の選定ミス（チェリーピッキング）
どの会社を「類似企業」として選ぶかで、倍率が大きく変わります。自社に都合の良い会社ばかり選んでいないか、恣意性が入り込みやすい点に注意が必要です。
非上場ディスカウント（非流動性割引）
上場企業の株はいつでも売れますが、中小企業の株はすぐに現金化できません。そのため、上場企業の倍率をそのまま使うのではなく、20〜30%程度割り引いて（ディスカウントして）評価することもあります。
