EV/EBITDA倍率 （いーぶい / いーびったーばいりつ）
M&Aで用いる企業価値評価の基本指標で、EV（企業価値）がEBITDA（企業の収益力）の何倍かを示します。
投資額を何年で回収できるかの目安となり、資本構成差をならして同業比較しやすい指標です。目安は業種や成長性で異なります。
【計算式】EV/EBITDA＝EV÷EBITDA
英語表記
EV/EBITDA Multiple
役割・実務での使われ方
投資額の「回収スピード」を測る簡易的なシミュレーション
M&Aの実務において、買い手企業は「この買収に投じた資金を何年で取り戻せるか」を重視します。
EV/EBITDA倍率は、企業のキャッシュ創出能力に着目した指標であるため、複雑な計算をせずとも投資の効率性を直感的に把握できます。
業種によって倍率は異なるものの5倍程度が日本の中小企業の目安とされることが多く、この数値を通じて投資の妥当性を迅速に判断するツールとして重宝されます。
資本構成や会計基準の差異を越えた「公平な比較」の実現
企業の財務状況は、無借金経営から多額の有利子負債を抱えるケースまで様々です。また、多額の設備投資によって減価償却費が一時的に膨らんでいる場合もあります。EV/EBITDA倍率は、こうした利息の支払いや減価償却、税金の多寡といった「会計上のノイズ」をならす効果があります。これにより、純粋な「稼ぐ力」に基づいた公平な他社比較が可能となり、M&Aの適正価格を導き出す有力な根拠となります。
業界ごとの「相場観」に基づく価格交渉の基準
バリュエーションの現場では、同業他社の倍率をベースに価格が議論されます。「ITセクターなら成長性が高いので〇倍」「成熟した製造業なら安定性を考慮して〇倍」といった業界ごとのベンチマークが存在します。この「相場」となる倍率を基準に、対象会社の強みや弱みを加味して交渉を行うことで、買い手・売り手双方が納得感のある取引価格の着地点を見出しやすくなります。
注意点
設備投資負担の「評価漏れ」リスク
EBITDAは減価償却費を足し戻して計算するため、多額の設備更新費用が必要な業種（重工業やインフラなど）では実際の資金負担が軽視され、割安に見えてしまうリスクを内包しています。
赤字企業への不適用
対象会社のEBITDAがマイナス（本業で赤字）の場合、この指標で倍率を算出することはできません。
その場合は、売上高倍率（EV/Sales）や資産ベースの評価など、別のアプローチを検討する柔軟な対応が肝要です。
