EV（企業価値/事業価値） （いーぶい）
企業全体（事業価値）の水準を示す指標です。
M&Aの企業価値評価ではEV/EBITDAなどの倍率比較に広く使われ、資本構成の差をならして同業比較しやすくなります。
【計算式】EV＝株式時価総額＋有利子負債−現預金
英語表記
Enterprise Value
役割・実務での使われ方
「実質的な買収コスト（総投下資本）」の正確な把握
M&A実務において、買い手が対象企業を丸ごと買収するのに「実質的にいくら必要なのか」を把握するための最も基本となる指標です。対象企業の株式を買い取る費用（株式時価総額）だけでなく、買収後に引き継ぐ借金（有利子負債）を足し合わせ、さらに会社が持っている余剰資金を差し引くことで、リアルな買収コストを算出します。
資本構成（借金の割合）に左右されない「同業他社との客観的な比較」
企業価値評価（バリュエーション）において、同業他社と企業価値を比較するマルチプル法のベースとして使われます。株式時価総額（株式価値）だけを比較すると、無借金経営の会社と借金が多い会社で評価が歪んでしまいますが、EVを用いることで資本構成の違いをならし、純粋な「事業そのものの価値」をフラットに比較・評価できるようになります。
LBO（レバレッジド・バイアウト）等の資金調達・投資評価
投資ファンドなどが多額の借入を用いて企業を買収する際、対象企業の事業価値（EV）が借入金（デット）と株式（エクイティ）でどのように構成されているかを分析し、最適な資金調達のバランスを設計するための基礎データとして活用されます。
注意点
「株式価値（実際の買収価格）」との混同リスク
EVはあくまで「会社全体の事業価値」であり、売り手のオーナーに支払われる「株式価値（買収価格）」とは異なります。M&Aの価格交渉において、「事業としての価値（EV）」の話をしているのか、「実際に株主が受け取る金額（株式価値）」の話をしているのかを厳密に区別しないと、経営者間で数億円単位の認識ズレが生じる危険性があります。
差し引く「現預金（キャッシュ）」の定義と調整
計算式で現預金をマイナスしますが、日々の事業運営に必要な最低限の運転資金まで引いてしまうと、EVが過小評価されてしまいます。
実務上の正確なバリュエーションにおいては、事業に不要な「余剰現預金」のみを精査して差し引くという高度な調整能力が求められます。
非上場企業（中小企業）への適用時の難しさ
上場企業であれば「株式時価総額」は株価からすぐに計算できますが、中小企業M&Aの場合、株価が存在しません。そのため、まずはDCF法やマルチプル法などの別のアプローチを用いてベースとなる価値を算定する必要があり、上場企業のように計算式一つで簡単に一意の数値が出せるわけではない点に留意が必要です。
