DCF法 （でぃーしーえふほう）
対象会社が将来生むと見込むフリーキャッシュフローをWACCなどの割引率で現在価値（PV）に直して合計し、事業価値（EV）を算定するインカムアプローチの代表手法です。将来の稼ぐ力やのれんを反映できる一方、キャッシュフロー予測や割引率・永久成長率の設定に評価が左右され、前提の違いで算定結果がぶれやすい点に留意が必要です。
英語表記
Discounted Cash Flow method (DCF method)
役割・実務での使われ方
M&Aにおける買収価格の算定と交渉
売り手企業が提示する事業計画に基づき、将来のキャッシュフローを精緻にシミュレーションして、適正な買収価格（バリュエーション）を算出します。
このDCF法で算出した価値は、価格交渉の有力な根拠となります。特に、独自の技術や高いブランド力を持ち、将来の飛躍的な成長が期待される企業（スタートアップなど）の評価に適しています。
企業の「将来の稼ぐ力」と「のれん」の数値化
過去の財務データだけでなく、将来の市場動向や経営戦略を踏めた予測を評価に反映できます。
これにより、財務諸表上の数値（カネ、モノ）だけでは測れない、模倣困難な無形資産の質をのれんとして価格に織り込むことができます。
PMI（統合後の成長）のシナジー効果の折り込み
M&A直後は足し算で売上が増えますが、その後の統合プロセス（PMI）での両社のシナジーによって「オーガニックグロース（本業の成長率）を加速させること」を織り込んだFCFを算出することで、シナジーを含めた企業価値を評価できます。
注意点
算定結果の「ぶれ」と前提条件の恣意性
将来のキャッシュフロー予測、割引率（WACC）、永久成長率（TV算出用）の設定は、評価者の前提によって異なります。
前提が少し変わるだけで算定結果（事業価値）が大きく変動するため、前提条件の妥当性を厳しくチェックする必要があります。
実務上のデューデリジェンス（DD）では、この前提条件の確からしさを厳密に確認します。
正確な「フリーキャッシュフロー（FCF）」の算出
企業の永続的な価値を測るためには、M&A後に継続しない特殊な取引や一過性の項目を除外（正常収益化の修正）してFCFを算出する必要があります。
また、将来のFCF予測は事業計画の確からしさに大きく依存するため、計画の妥当性の見極め（DD）が重要です。
