マーケットアプローチ （まーけっとあぷろーち）
企業価値を“市場の相場”から推定する評価手法です。上場企業の株価を用いる比較会社法と、過去のM&A事例を使う取引事例法が中心です。
PER・PBR・EV/EBITDA倍率などのマルチプル（倍率）を対象企業に当てはめ、妥当な価値レンジを導きます。
相場感を素早く把握でき、価格交渉の裏付けにも有効です。
規模・成長性・収益構造、未上場ディスカウント等の差を調整し、DCF法など他手法と組み合わせるのが一般的です。
英語表記
Market Approach
役割・実務での使われ方
M&Aでは、インカムアプローチ（DCF法）と並んで最も頻繁に使われる手法です。
検討初期の「相場感」の把握
DCF法のように複雑な事業計画を必要とせず、対象会社の直近の決算数値と市場の倍率（マルチプル）があれば計算できるため、M&Aの検討初期段階で「この会社はいくらくらいか」を素早く把握するのに適しています。
価格交渉における「客観的な根拠」
売り手と買い手で希望価格に開きがある場合、「類似の〇社は平均してEBITDAの〇倍で評価されています」といった市場データを示すことで、客観的な根拠に基づいた説得力のある価格交渉が可能になります。
他の手法の「検証材料」
将来予測に基づくDCF法は、事業計画の確度によって結果が大きく変動します。
そのため、DCF法で算出された価値が市場の相場からかけ離れていないか、マーケットアプローチの結果と比較して妥当性を検証するのが一般的です。
注意点
「完全に似ている会社」はない
上場企業と未上場企業では、規模、成長ステージ、収益構造、財務体質などが異なります。
単純に倍率を当てはめるだけでなく、これらの差異や、非上場株式特有の流動性の低さ（未上場ディスカウント／流動性ディスカウント）を考慮した調整が必要です。
市場環境の影響（相場の変動リスク）
株式市場全体の相場が良い時は評価額が高くなり、不況時は低くなる傾向があります。
評価時点の市場環境に大きく影響されるため、一時的なブームや暴落の影響をどう評価するかの判断が求められます。
