Qレシオ （きゅーれしお）
企業の株価が「実質的な」企業の価値（純資産）に対して、どの程度の水準にあるかを示す指標です。
PBR（株価純資産倍率）に似ていますが、大きな違いは分母にあります。会計上の簿価ではなく、保有する土地や株式などの資産を現在の価値（時価）で評価し直した「1株当たり実質純資産」を分母として計算します。M&A実務においては、対象企業の株価が割安か割高かを判断する基準となります。一般的に、Qレシオが1倍未満であれば、株価が会社の実態価値（解散したときに手に入る現金）よりも安く、買収側にとって「割安なお買い得案件」と判断されます。逆に1倍以上であれば「割高」とされます。ただし、資産の時価評価は複雑で誤差も生じやすいため、他の投資指標（EBITDA倍率、PERなど）と併せて総合的に判断することが不可欠です。
英語表記
Q Ratio
役割・実務での使われ方
買収価格の「割安・割高」判断（初期検討フェーズ）
M&Aの初期検討フェーズにおいて、上場企業の株価が会社の実態価値（もし会社を解散したときに手に入る現金）に対して、割安か割高かを瞬時に判断する指標として用いられます。一般的にQレシオが1倍未満であれば株価が実質純資産を下回っており、買収側にとって「割安」な案件とみなされます。
買収交渉における「下限価格（フロア価格）」の正当性検証
M&Aの価格交渉において、売り手が提示する価格（株価）の妥当性を検証する物差しとなります。Qレシオが1倍を下回る場合、理論上は会社を解散して資産を切り売りするよりも株価が安い状態であるため、買収側にとっては「この価格以下であれば絶対に買い」という強力な交渉材料（価格の下限目安）として機能します。
他の収益指標との併用による「多角的なバリュエーション」の補完
企業の収益力（EBITDAやPER）に基づくバリュエーション（企業価値評価）を補完する指標として使われます。Qレシオが極端に低い企業は、資産は豊富だが収益力が低い可能性があるため、EBITDA倍率などと併せて総合的に判断することで、買収後の改善余地（資産活用シナジー）を分析する材料となります。
注意点
「実質純資産」算出（時価評価）の複雑さと不確実性
分母となる土地や株式などの資産の時価評価は非常に複雑であり、評価方法や前提によって数値が大きく変動する可能性があります。
Qレシオの数字を過信せず、評価の前提条件を精査することが重要です。
企業の「収益性（稼ぐ力）」が考慮されないリスク
Qレシオはあくまでストック（資産）に着目した指標であり、企業が将来どれだけのキャッシュフローを生み出すか（フローの収益性）は考慮されていません。
Qレシオが低いからといって、収益性が低く将来性が薄い企業を買収してしまうと、買収後に赤字が続き企業価値を毀損するリスクがあります。
非上場企業（中小企業）への適用時の制約
Qレシオは「株価」を基にするため、主に上場企業M&Aで使われる指標です。株価のない中小企業M&Aにおいては、まずはDCF法などで企業価値を算定する必要があり、上場企業のように計算式一つで簡単に割安・割高を判断できるわけではない点に留意が必要です。
