スーイサイドピル （すーいさいどぴる）
敵対的買収を仕掛けられた企業が、自社の企業価値を意図的に大きく下げることで買収者の意欲を削ぐ、極めて過激な買収防衛策のことです。
具体的には、買収者の目当てとなっている優良な事業部門や重要な特許、不動産などの主要資産を第三者に売却したり、あえて多額の借金を背負ったりして、会社を「魅力のない状態」に変えてしまいます。クラウンジュエル（焦土作戦）と呼ばれる手法とほぼ同じ意味で使われます。
英語表記
Suicide Pill
役割・実務での使われ方
「最終手段」としての役割
敵対的買収のターゲットとなっている中核事業の売却や、多額の負債を意図的に抱えることなどにより自社の企業価値を大きく低下させ、買収者に「これ以上資金を投じて買収するメリットがない」と判断させて断念に追い込む役割を持ちます。しかし、買収の旨味となる優良資産や独自技術を自ら手放すため、防衛に成功しても会社の収益力や競争力は致命的に毀損されます。自社に回復困難なダメージを残してでも乗っ取りを防ぐ、最終手段の戦術です。
一般的な使われ方（ビジネス上の比喩）
M&Aに限定せず、競合他社との激しいシェア争いにおいて、自社の利益を度外視してでも赤字覚悟の極端な値下げを行い、共倒れを狙うような過激な経営判断（自らを傷つけることで相手を退ける戦術）の比喩として用いられることがあります。
注意点
「善管注意義務違反」による株主からの損害賠償リスク
会社法上、経営陣（取締役）は会社と株主の利益を最大化する義務（善管注意義務）を負っています。スーイサイドピルは自ら企業価値を破壊する行為であるため、既存株主から「経営陣が保身のために会社に意図的な損害を与えた」として、株主代表訴訟などにより巨額の損害賠償を請求される法的リスクが極めて高い手法です。
企業としての「再生・存続」の困難さ
買収を撃退できたとしても、優良資産やコア事業を失い、多額の負債だけが残るケースが多いため、その後の会社経営は極めて困難になります。
資金繰りの悪化や従業員の離職を引き起こし、最悪の場合はそのまま倒産に至るリスク（本末転倒な結果）を伴います。
「ポイズンピル（毒薬条項）」との違い
似た名称ですが、ポイズンピルは「新株を安く発行して買収者の持ち株比率を下げる」という制度的・法的な防衛策であり、企業価値（会社の財産そのもの）を直接破壊するわけではありません。スーイサイドピルの方がより物理的で不可逆的な破壊措置である点に注意が必要です。
