時間的価値（タイムバリュー） （じかんてきかち）
ファイナンス理論において「現在の金銭」と「将来の同額の金銭」では、その価値が異なるという基本的な概念です。
例えば、「現在の100万円」と「1年後の100万円」は同価値ではありません。現在の資金は投資や運用によって将来的に利息や収益を生み出し、増加し得る可能性があるため「将来受け取る金銭よりも現在保有する金銭の方が価値が高い」という前提に立ちます。
M&A実務においては、対象企業が将来生み出すと予測されるキャッシュフローを、この概念に基づいて現在の価値へと換算（割引計算）して評価を行うため、企業価値評価の根幹をなす非常に重要な考え方となります。
英語表記
Time Value of Money
役割・実務での使われ方
M&Aにおける「企業価値評価（バリュエーション）」の基礎
M&Aで最も一般的な評価手法であるDCF法は、この時間的価値の考え方が反映されています。
対象企業が作成した事業計画に基づき、将来生み出すであろうキャッシュフローを時間的価値を考慮した割引率で割り引くことで、今の価値（買収価格）を算出します。
設備投資や新規事業の「投資判断基準」
「新しい機械を1億円で導入したら、今後5年間でどれだけ利益が出るか」といった投資判断を行う際にも用いられます。
将来得られる利益を現在の価値に引き直し、投資額（1億円）を上回るかどうか（NPV（正味現在価値）がプラスか）で投資の是非を決定します。
「早期のシナジー実現」の重要性の根拠
M&A後の統合プロセス（PMI）において、シナジー効果（収益向上やコスト削減）は1年でも早く実現するほど価値が高くなります。
これも「遠い将来の利益より、近い将来の利益の方が時間的価値が高い」という理論に基づいています。
注意点
「割引率（金利）」の設定に依存する
時間的価値の大きさは、「そのお金を何％で運用できるか」という期待利回り（割引率）によって決まります。
この利率の設定一つで計算結果が大きく変わるため、客観的な設定が重要です。
リスクとインフレの影響
将来のお金には「本当に受け取れるか分からないリスク」や「インフレによる貨幣価値の実質的な目減り」も含まれます。
実務上の割引計算では、これらの要素も加味して現在の価値を評価します。
