将来キャッシュフロー （しょうらいきゃっしゅふろー）
企業が今後生み出すと見込まれる現金収支（主にフリーキャッシュフロー）の予測値です。企業価値評価や投資判断の基礎となります。
DCF法では、この将来キャッシュフローを資本コストなどの割引率で現在価値に換算し、事業価値（EV）を求めます。
M&Aでは価格の妥当性検証やシナジー効果の織込みに活用します。
英語表記
Future Cash Flow
役割・実務での使われ方
財務・投資の現場において、企業が将来の一定期間にわたって、事業活動を通じて生み出すと見込まれる「自由に使える現金（主にフリーキャッシュフロー）」の予測値です。会計上の利益とは異なり、「現金」は事実として存在する確実な価値であるため、M&Aに限らずあらゆる経営判断の基礎データとして活用されます。
企業価値評価（バリュエーション）の基礎データ
M&Aで一般的に使われる評価手法「DCF法」の核となる数値です。
将来生み出すキャッシュフローの予測値を「割引率（リスクを考慮した利回り）」を用いて「現在価値」に割り引くことで、対象企業の事業価値（EV）を算出します。
設備投資や新規事業の採算性判断
工場建設、大型機械の導入、新規事業の立ち上げなどを行う際、その投資が将来どれだけの現金収入を生み出し、投資額を回収できるかを判定するための基準となります（NPV法やIRR法など）。
資金調達と返済能力のシミュレーション
金融機関が企業に融資を行う際、この企業は将来にわたって借入金を返済できるだけの現金を稼げるか（債務償還能力）を審査するための最重要資料となります。
また、経営陣にとっては資金ショートを防ぐための資金繰り計画の根拠となります。
買収価格の妥当性検証とシナジー反映
M&Aの価格交渉において、売り手の提示額が高すぎるか否かを検証する物差しとなります。
また、買収によって期待される売上増・コスト減（シナジー効果）を将来キャッシュフロー計画に織り込むことで、買収後の価値向上分を試算します。
注意点
予測の不確実性
あくまで将来の予測であるため、事業環境の変化によって実績が計画から大きく乖離するリスクが常にあります。
楽観的すぎる計画に基づいたM&Aや投資は、減損損失や経営危機の原因となります。
割引率（WACC）への感応度
現在価値に換算する際、割引率をわずかに変えるだけで算出される価値が大きく変動します。
そのため、キャッシュフロー予測だけでなく、割引率の設定にも客観性と慎重さが求められます。
